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04 ガイド
「暗号資産からカードへ」という領域には、詐欺師が数多く集まります。理由は単純で、客が前払いで、暗号資産で支払うため、救済手段がまったくないからです。このガイドは、数分で詐欺を切り捨てるための兆候をまとめたものです。当社にも同じ物差しを当ててください。
要点
偽のカード販売サイトは 5 つの兆候で見分けられ、最初のひとつだけで判定は付きます——有名銀行の名前が入ったカードを売っていることです。代理権を与えていない機関の名義でカードを発行できる者はいません。残る 4 つは、匿名の約束、法的表示の欠如、作り上げられた実績、そして先に連絡してくる「サポート」です。
Revolut、N26、BNP Paribas、Bank of America のカードを「生成」すると持ちかけるサイトは、売っているものについて嘘をついています。カードにはそれを発行する機関の名前が入り、代理権を持たない銀行の名義で第三者が発行することはできません。この兆候はそれだけで足ります。あとに確かめることは何もありません。正当に選べるのは発行地域——欧州 BIN か米国 BIN か香港 BIN か——であり、この質問の背後で本当に求められているのも、ほぼ常にそこです。
まともな決済サービスは、カードを発行する機関の名称を示し、その免許番号を公開します。これらの情報は監督当局の公的な登録簿で確認できます。サイトのどこにも見つからないなら、背後に機関が存在しないということです。誰の名前も挙げていない「利用規約」のページには、何の価値もありません。
ひとりでに増える顧客カウンター、同じ週にまとめて投稿された絶賛レビュー、対応する記事が存在しない報道機関のロゴ、3 か月前に取得したドメインに書かれた「2018 年から」。こうした演出は 1 時間で作れ、獲得していない信頼を借りるためだけに使われます。確認は 30 秒で済みます。whois を引けばドメインの取得時期が分かり、報道機関のロゴはその記事を探せば裏が取れます。
まともな決済サービスが Telegram や WhatsApp、Discord で先に連絡してくることはありません。パスワードやワンタイムコードを尋ねることもありません。口座の「ロック解除」のための入金を求めることもありません。この種の依頼はすべて詐欺です。差出人の表示名が何であれ変わりません——表示名は偽装できます。
カードでの支払いには異議を申し立てられます。手続きがあり、期限があり、判断する第三者がいます。チェーン上で承認された暗号資産での支払いには、異議も、取り消しも、追跡による回収もありません。この領域が詐欺師にとってこれほど魅力的なのはそのためであり、確認を送金の前に済ませなければならないのもそのためです。送ったあとには、もう何もできません。お客さまにも、誰にもできません。
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